ご挨拶Top Message
代表取締役 横堀 光
System Consultants Co., Ltd.
System Consultants Co., Ltd.
弊社は1978年創業以来、ソフトウェアシステムを主体とした様々なテクノロジーの進化を吸収し、お客様のニーズに寄り添った技術を提供してまいりました。
世界の技術革新は私達の予想をはるかに上回る勢いで進行し現在も更に加速をしております。このような時代の大きな変化の中で長きにわたり最先端の技術分野でお客様と共に歩むことができ、良き社員と共に仕事に励んでこられましたとこを嬉しく感じ、深く感謝を申し上げます。
技術革新が如何に進んだとしても、時代が如何に変化しようとも社会の中心には必ず"人"がいます。"人"が持つ発想力こそが今日の高度化した社会を生み、豊かな恵みを社会にもたらしたのです。
お客様の要望を実現するのは一人一人の社員であり、そしてその技術こそが社会を支える基礎となります。弊社は社員一人一人に豊かな想像力を育む環境を提供し、更に社会貢献を行える技術集団として今後も成長してまいります。
システム・コンサルタンツは常に、提案する喜び、開発する喜び、新しいことに挑戦する喜びを社員と共に感じながら品質の向上と新しいサービスの創造・提供に努めてまいる所存でございます。そして"ものづくり"の精神を大切に今後もお客様の良きパートナーであり続けたいと考えております。
今後とも皆様方の一層の支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。
会社概要Company Profile
商号 | システム・コンサルタンツ株式会社 |
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代表者 | 代表取締役 横堀 光 |
設立 | 1978年4月 |
所在地 |
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資本金 | 6,500万円 |
取引銀行 | 三菱東京UFJ銀行、りそな銀行 |
業務内容 | システム受託開発、技術者派遣
|
主要取引先 | キヤノン(株)、ソニー(株)、日本電気(株)、NEC航空宇宙システム(株)、シャープNECディスプレイソリューションズ(株)、(株)IHIエアロスペース 他<敬称略> |
沿革Our History
1978年4月 | 東京都世田谷区に設立 |
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1989年9月 | 本社を東京都品川区に移転 |
1990年1月 | 札幌開発センター開設 |
1993年1月 | 富山開発センター開設 |
1994年6月 | 資本金を6,500万円に増資 |
1998年6月 | ソリューション事業へ進出 |
2000年3月 | ISO9001-94(札幌開発センター)認証取得 |
2003年2月 | ISO9001-2000(全社)認証移行 |
2003年2月 | 第二種電気通信業者として登録(A-14-5517) |
2003年3月 | SI登録事業者として登録 |
2004年11月 | 特定派遣事業者として登録(特 13-300677) |
2008年2月 | 甲府開発センター開設 |
2008年5月 | 川崎開発センター開設 |
2009年8月 | ISO9001-2008(全社)認証移行 |
2012年7月 | 一般派遣事業者として登録(派 13-305147) |
2014年4月 | 札幌開発センターを本社に統合 |
2016年5月 | ISO9001-2008(全社)認証から自社基準に切り替え |
アクセスAccess
- 本社
- 東京都品川区西五反田2-25-2 飯嶋ビル2階
TEL : 03-5496-1521
- 富山開発センター
- 富山県富山市新桜町2-24
TEL : 076-439-0406
- 甲府開発センター
- 山梨県甲斐市富竹新田245-2
TEL : 055-260-8030
認定資格Professional Certification
- 品質マネジメントシステム
- 弊社では顧客満足の向上及び品質の継続的改善への取り組みを目的とし、ISO9001:1994(品質マネジメントシステム)をベースに制定したマニュアルに基づいた弊社独自の品質マネジメントシステムを運用しております。
- 情報セキュリティ
-
ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証取得中
弊社では情報セキュリティに関して次の取組を実施致します。
- 当社と取り巻く外部、内部の課題を明確化し、利害関係者のニーズ及び期待を理解する。
- インターネット社会の秩序を守るとともに、情報セキュリティに関連する法令・規則等、情報セキュリティに関連する要求事項を遵守する。
- 本マネジメントを実行するための体制及びルールを整備し、目標を設定し、その目標を達成すべき運用する。
- リスクアセスメント及びそのリスク対処を行うことにより、本マネジメントが、その意図した成果を達成できることを確実にし、望ましくない影響を防止又は低減し、継続的改善を達成するように務める。
- インシデント発生の防止に努める。
- 役員を含む従業員及び業務に従事する全ての者が本方針を含むマネジメントシステムを理解し、目標に向かって活動できるよう、教育の実施等周知徹底を図る。
- 有効性を追求すべく、本マネジメントシステムの継続的改善を行う。
- 顧客のニーズに応える人材を育てます。